広報の辛い点とは?辞めたい時の対処法と広報からの転職方法

広報の辛い点

広報は、企業や自社製品イメージを左右する重要なポジションです。大企業だけでなく、ベンチャー企業や中小企業でも広報の仕事はとても重視されます。華やかなイメージもあるうえ、やりがいを求めて広報の仕事に就いた人も多いことでしょう。

とはいえ広報の業務はなかなかハードです。強いストレスのかかる毎日に疲れて、数年後にはやめたいと言始める人はめずらしくありません。

ただ転職するときに、他企業の同じ職種を狙うのか、まったく経験のない職種で探すのかをまず決めなければいけません。未経験で中途採用なんてむりだろうし、ほかの会社の広報部で働くしかないんだろうなと、なんとなく考えている人が多いのではないでしょうか。

広報部で経験を積んだ人であれば、未経験の職種への転職も十分に可能です。広報は自分には合わないと判断したら、キャリアチェンジに踏み切ることもお勧めです。転職をするのであれば、これからも広報を続けたいのかについてよく考えてみましょう。

ここでは広報の仕事と転職のコツについて簡単にまとめてみました。広報の仕事を見直し、転職について冷静に判断するための、ひとつの情報となるでしょう。

広報の仕事の辛い点

日常的なクレーム対応

広報の仕事は、新商品やサービスの情報発信といった華やかなものだけではありません。消費者などからのクレームに対応することも、広報の主要な仕事のひとつです。批判を正面から受け止めるため、広報は日々強いストレスにさらされることになります。

万一、事故や不祥事がおきれば、トラブル対応にも広報は追われることになります。事実確認のために情報収集をし、関係者やマスコミにそれを適切に伝えて、さらに謝罪もしなければいけません。

ただ謝ればいいというものでもなく、企業を代表してどのようなコメントを出すべきかについても、広報はしっかり考える必要があります。ひとつ間違えると問題をよけいに悪化させるため、緊急時の広報は神経をすりへらすような業務をすることになります。

苦労のわりに実りの少ないメディア対策

広報では、新商品の宣伝のために、マスコミに取材を頼むことがあります。連絡をするまえに、相手の雑誌やサイトには目をよく通し、内容や制作方針などを広報は理解しておく必要があります。

先方のこともよく知らないのに、取材の要請だけしてくる広報は、メディアから確実に嫌われるからです。

とはいえこうして気を使っていても、メディアが、企業の都合を聞いてくれるとはかぎりません。注目度の低い商品のために、どのメディアも労力を使いたくないからです。

苦労が多いわりに、思ったようにしてもらえないのがメディアの取材です。それでも少しでもいい対応をもらえるように、広報は細やかなメディア対策をしなければいけません。

センスを要求されるプレスリリース

センスのいいプレスリリースを作ることに、広報は日々努力しなければいけません。プレスリリースとは、新サービスや商品の情報を適確にまとめ、マスコミ各社へおくる文書のことです。

マスコミには、さまざまな会社や組織から膨大な量のプレスリリースが毎日届きます。それらのなかから、自社のものに注目して取り上げてもらうのはけっして簡単なことではありません。ニュース性の高さをうまくアピールしなければ、記者は関心ももたずにゴミ箱へそれを入れてしまいます。

目新しさ、利益の高さ、話題性の高さなどを強調しながら、よみやすく情報をまとめたプレスリリースの作成能力が広報には求められます。書類作成のセンスだけでなく、興味をひきつける魅力的な文章を書く工夫も広報は日々続けることになります。

関心の低い商品は戦略を作ってアピールしなければいけない

時流に乗っている商品や情報ばかりを広報が扱うわけではありません。需要の低い市場向けの、関心の低い商品を、広報はときには担当させられることもあります。こうしたケースでは、時間をかけてでも広報は戦略を練り、注目される情報発信をしなければいけません。

とはいえいつも同じやり方がうまくいくとは限りません。メディアの関心を引くために、広報はつねに試行錯誤をすることが求められます。

たとえば携帯電話メーカーで、新機種のガラケーを開発したとします。これのプレスリリースをただ送ったとしても、興味をもって取材に来てくれるマスコミは少ないでしょう。スマホ全盛の時流から、ガラケーはすでに外れているからです。

このような場合、広報担当者はガラケー市場の大きさをアピールすることから始めなければいけないでしょう。

関心の低い商品を扱うときには、斬新なアイデアと、人並み以上の行動力や忍耐力が広報に求められることになります。

さまざまな関係者と信頼関係を築かなければいけない

広報では、さまざまな人たちと信頼関係を築ける能力が欠かせません。仕事のうえでつねに多くの人と関わっていくことになるからです。多くの人と積極的に関わり、臨機応変な態度がとれる能力、また人間関係のバランスをとれる力も求められるでしょう。

社外で広報が信頼関係を作らなければいけないのはメディア関係者です。新商品やサービスの情報発信をしてもらう媒体なので、メディア関係者とはつねに良好な関係を作っておく必要があります。

広報のなかには、IRという業務を担当する人もいます。IRの役目は、株主や投資家向けに、企業の情報公開をすることです。事業展開や財務状況などを整理し、相手の求めに応じて的確に伝えなければいけません。株主や投資家の要求をすばやく読み取り、納得してもらえるような説明をする能力がIR担当者には必要です。

社内においても、広報はあらゆる部署の人たちと親しい関係を築かなければいけません。社内向けにも、メルマガや社内報の作成などの業務を広報は行うからです。

社員のあいだで情報を共有し、同じ企業の1員であるという一体感を作り出して、部署間のコミュニケーションを促すことも、広報の重要な仕事です。

多くの人と関わることが好きな人には、広報はたしかに向いている職種でしょう。それでも多様な人間関係のなかにいることで、次第にストレスがたまってしまうこともあります。

メディア関係者と個人的に親しくならなければいけない

多くの情報があふれているなかで、自社製品をメディアにあえて取り上げてもらうのは簡単なことではありません。ただFaxやメールを送るだけでは、広報の仕事はうまくいかないのです。

魅力的なプレスリリースを用意することはもちろん大切ですが、担当者と個人的に親しくなっておくことも必要です。ときには弱音を吐いたりお世辞を言ったりしながら、メディア担当者の関心をひきつけるテクニックを広報は磨かなければいけません。

担当する記者や編集者と親しくなっておいておけば、電話をかけても、冷たい対応で話しもできずに終わるということはありません。

「いい案件なのですが、メディアの反応が低いのです」「どうすれば取り上げていただけるか教えていただけますか」と自分から弱みをみせれば、馴染みの担当者が相談にのってくれることもあります。

個人的な信頼関係を活かし、ときには心情に訴えることもまた広報のテクニックです。

広報の仕事が辛い時の対処法

自分では適性があると思っていたのに、いざ仕事をしてみると、広報の業務がうまくできないと悩んでいる人もいます。つらい現状を打破するために、いくつかのアドバイスをここでは用意しました。自分の状況に合わせて活用してみてください。

メディア別に対応を変える

ひとくちにメディアといってもさまざまな種類があります。新聞、雑誌、テレビのほかに、WebニュースサイトやSNSの活用もいまでは広報には欠かせません。

覚えておきたいのは、これらはそれぞれ異なる方向性をもっているということです。媒体に合わせて対応を変えることで、広報活動がスムーズに進むこともあります。

とくにプレスリリースを送るときには注意が必要です。送るメディアごとに書き方を考えたり、対応を変えるのは不可欠の業務だといってもいいでしょう。

たとえば雑誌を相手にする場合には、プレスリリースを送付するだけでは不十分です。電話をかけ、簡単な説明を加えながら、担当者の興味をかきたてるような情報を広報は口頭でも伝えなければいけません。

それに対してWebニュースサイトの場合、電話をかけることはNGです。雑誌に比べてWebニュースは少ないスタッフで運営されています。スタッフはとても多忙なので、電話で時間を取られることを嫌う傾向があるからです。

Webニュースサイトに対しては、プレスリリースをメールで送ることが広報にできる唯一のアプローチです。見てすぐに内容がわかり、興味を掻き立てられるようなプレスリリースを、Webニュースサイトに対して広報はしっかりと作りこまなければいけません。

それぞれのメディアの傾向をおさえ、最適なプレスリリースの作成とフォローを考えてみましょう。

自社の方針に合わせたメディア対応をする

企業のなかには、あるメディアに強いこだわりをもっていたり、贔屓のメディアがあったりするところがあります。こうした企業では、自社の方針に従い、特定のメディアに向けて広報は強いアピールをしなければいけません。

広報の本来の業務は、自社の製品やサービスをメディアで少しでも広く紹介してもらうことです。そのためにも、地元のローカル新聞は後回しにして、日本経済新聞のような大手に積極的に働きかけるべきだと考える広報担当者は多いはずです。

ですが自社が地元優先の方針をとっている場合は、広報もやり方を変える必要があります。日本経済新聞のような全国大手メディアではなく、地元を対象にしている中小規模の新聞社に対して広報はまずアクションを行わなければいけません。

広報も社員のひとりなので、企業方針に従うことは業務の大前提です。自社のやり方を無視し、大手メディアにアプローチばかりするようでは、広報であるまえに社員として不適格です。評価を受けるためにも、企業の方針や社風を尊重した仕事を行うようにしましょう。

もしも企業の方針にどうしても納得できないと感じるのであれば、その環境があなたに合っていない可能性もあります。こうした場合は、転職を考えてみてもいいでしょう。

広報の仕事をやめたい人への転職のアドバイス

転職をするには2つの方法があります。同じ職種で別の企業で働くか、未経験の職種にチャレンジするかです。

同じ職種で転職を狙う人はたくさんいますが、広報経験者の場合、スキルを活かして活躍できる別の職種は少なくありません。

他企業の広報への転職

広報やIR担当としての転職には、前職での経験を直接活用できるというメリットがあります。仕事は好きだけれど勤めている企業が好きになれなかった人、より高待遇な企業で働きたかったという人は、前職と同じく広報で転職をするほうがいいでしょう。

ただまったく違う業界へ転職する場合には、同じ広報であったとしても、転職先企業で扱うサービスや商品について大いに勉強しなければいけないこともあります。

たとえば製菓メーカーと生命保険会社とでは、顧客層も商品の性質もまったく異なります。製菓メーカーから保険企業へ転職するのであれば、広報職でも、まるで違う情報を扱わなければいけなくなります。

別業種を狙うのであれば、同じ広報職だとしても、業務が楽だということはまずありません。転職からしばらくの間は、慣れたプレスリリースひとつを作るにも多大な時間がかかることは覚悟しておきましょう。

広報からほかの職種への転職:代表的なのは営業職

広報をやっていた人が、ほかの職種で転職することはめずらしくありません。もっとも多いのは、営業職への転職です。高いコミュニケーション能力を存分にアピールできるため、営業の求人に興味を示す広報経験者はたくさんいます。

転職業界では、広報よりも営業職の求人のほうがはるかにたくさんあります。転職先の選択肢が広がることも、営業職を希望する広報経験者が多い理由のひとつでしょう。いい求人をみつければ、前職よりはるかにいい待遇で働くことも十分に可能です。

信頼関係を築いたり、相手に合わせて臨機応変に対応を変えたりするスキルは、営業で大いに活かせるものです。その点を面接でアピールすれば、転職を成功させる可能性は大きいといえます。

広報からの転職が不安なときは転職エージェントを活用

転職に不安を感じているときには、転職エージェントを活用してみましょう。このシステムを利用すれば、1人ひとりの求職者が、担当のキャリアアドバイザーから丁寧なサポートを受けることができます。

広報からどんな転職をすべきなのか悩んでいる人は、ぜひ転職エージェントを使ってみましょう。

転職エージェントには次のような大きな特徴があります。

  • 本人の希望だけでなく、前職までの経験やスキルも考慮したうえで、最適な求人を紹介してくれる
  • 未公開求人も含め、膨大な求人情報をもっている
  • ターゲット企業に合わせて、応募書類の書き方や面接対策などを指導してくれる

転職エージェントを使うときに、大きな力になってくれるのがキャリアアドバイザーの存在です。求職者が能力を最大に活かし、それにふさわしい報酬や待遇を受けられるように、経験豊かなキャリアアドバイザーが全力でサポートしてくれます。

とくに未経験の職種への転職を考えている人は、キャリアアドバイザーに早めに相談してみることをお勧めします。その人の資質をよく分析すれば、営業職以外の選択肢もありえるかもしれません。適確な判断をするうえで、キャリアアドバイザーは大いに役に立つでしょう。

転職を有利に進めるためにも、できれば仕事をやめるまえに転職エージェントに相談してみてください。

失業した状態では、経済的、心理的にだれでも余裕をなくすものだからです。焦りがあると冷静な判断ができなくなったり、面接で慌ててしまったりすることもあります。

満足できる転職活動を成功させるためにも、仕事を続けながら転職エージェントに相談することをお勧めします。

広報に強い転職エージェントの比較 広報におすすめな転職エージェントとは?成功者に聞いた広報に強い転職エージェントを比較

広報から転職をめざす人への注意点

同じく広報で転職をする場合は、あまり若いうちから行動をおこさないほうがいいかもしれません。企業が中途採用者に対して望むのは、即戦力になってくれることだからです。

急いで転職をするよりも、十分なキャリアを積めるだけの期間は、いまの職場で働き続けるほうがいいケースもあります。

まずはいまの会社にいるうちに、できるだけスキルを磨いておくといいでしょう。高いスキルや豊かな経験を面接でアピールできれば、会社に大いに貢献してくれそうだと判断され、転職で採用を一気に勝ち取れる可能性が高くなります。

未経験で応募をするのであれば、できるだけ早い時期で転職に踏み切ることが大切です。これは広報にかぎったことではなく、未経験職に就く場合は若い人材のほうが好まれる傾向があります。

未経験者を採用した場合、企業はその人材に対してすべての業務を教育しなければいけません。1人前に育てるまでに、それだけ時間がかかるということです。

そのため企業のなかには、未経験者については30歳まで、あるいは27歳までと、採用年齢に制限を設けているところもあります。

ターゲット企業の情報収集は入念に

転職を成功させるうえで、ターゲット企業についての正確な情報収集は欠かせません。それがはっきりしなければ、どのような人材が求められているのかもわからず、面接対策をすることもむずかしくなるからです。

求める人材についての基本情報は、求人のなかでもちろん公開されています。しかしそれでは不十分です。

企業のホームページを熟読したり、情報誌を活用するなどして、より深い情報を探らなければいけません。いま企業が強化しようとしているのはどの分野なのか、そのためにどんな人材を求めているのかをしっかりと把握しましょう。

たとえば求職者が、「広報として5年間働いてきましたので、コミュニケーション力には自信があります」とアピールしたとします。ですがその企業の課題がグローバル化で、外国語に堪能な人材を求めているとすれば、このアピールはあまり意味をもたないことになるでしょう。

採用担当者の関心をひくには、企業に関する正確で丁寧なリサーチが必要です。転職エージェントでは、こうした最新の企業情報をつねに収集しています。独力調査では限界があると感じたら、キャリアアドバイザーに相談してみましょう。

広報から未経験職種への転職をめざす人へ

広報は多彩なスキルが要求される職種です。そこで培った能力は、いろいろな職種で応用することができます。広報から未経験職種への転職を考えている人は、自信をもって転職活動に取り組んでみてください。

未経験者が面接を受けるときには、前職でのスキルや経験が、転職先でどのように活かせるかをアピールすることが大切です。広報の人が強調できる代表的なスキルとしては、高いコミュニケーションスキル、ビジネスマナー、協調性の高さ、企画力などがあげられます。

コミュニケーション能力やビジネスマナーなどは、営業職に応募するときにはぜひとも強調したい資質です。その他の職種であっても、チーム作業が必要な職場では、協調性の高さは大いに評価されるでしょう。

前職との経験にからめながら、転職先で大きく貢献できることを面接でアピールしてください。

まとめ

転職を視野にいれている広報の方のために、いくつかの情報を今回はまとめました。

マスコミとの交流もあることから、華やかなイメージのある広報ですが、じっさいの業務はなかなかの激務です。自分の性格ではとても続けられないと感じている人もいれば、業務は好きだけれど社の方針になじめないと思っている人もいるでしょう。

広報で培った経験やスキルは、転職でもかならず役立つものです。タイミングも考えながら、満足できる転職を成功させましょう。

迷いのあるときや、的確なアドバイスが欲しいときには、転職エージェントを活用しましょう。キャリアアドバイザーが、転職活動をしっかりとサポートしてくれます。

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