転職で年収アップ!転職で年収を上げる方法と年収交渉のコツ

転職で年収を上げる方法

せっかく転職をするのだから、年収をいまよりもアップさせたいとだれでも思うはずです。新卒ではないのだから、相応の報酬をもらえるはずだと単純に考える人もいます。

しかし転職をしても、年収がかならずアップするとはかぎりません。転職しても、年収はあまり変わらなかったという人もじつはたくさんいます。年収をアップさせるには、よく戦略をたてたうえでの転職活動が必要です。

いままでの経験やキャリアを生かし、年収がアップする転職を成功させる方法について今回はまとめました。満足できる転職のために、ここで得られる情報を大いに役立ててください。

転職で年収はどれくらい上がるの?転職でアップする年収額

多くの人が転職後に年収アップを達成しています。業界によっては、年収がとても大きく上がることもあります。もちろんこうしたケースばかりではなく、転職しても年収がプラスに転じなかった人がいることも確かです。

それでも会社への貢献が認められ、数年後には年収が大きくアップすることもよくあります。

業界差を考えずに、アップした人の年収平均値を計算すると、前職のときと比べて年収は平均約20%増えています。これは金額でいえば、平均80万円強の年収アップです。

外資系やベンチャー系企業へ転職した人の場合は、ほかの業界に比べ年収が大きくあがることが多いです。人によっては、前職よりも200万円から300万円ほどの年収アップを成功させることもあります。

もちろん転職しても年収がほとんど変わらなかった人や、年収がかえってダウンしてしまったという人もいます。ですがこうしたほとんどの人たちも、数年後には前職時を上回る年収を獲得しています。

転職直後の年収が低くても、自分に合った職場で信頼と実績を積み重ねて年収アップにつなげることはできるのです。

転職先を探すときに、求人情報のなかに示された転職時の年収だけをみて判断するべきではありません。数年先まで考えて、いずれどれだけ年収があがりそうかを考えることも大切です。自分のスキルを活かせる企業や職場であれば、年収を早く大きく上げていくこともできます。

年収アップを狙うなら企業の年収平均をチェック

企業について情報収集をするとき、年収水準を忘れずにチェックしましょう。企業では、社員の賃金やその他の賞与、退職金などについて給与規定で定めています。これに沿って調べていくと、その企業で社員が得ているおおよその年収平均もわかります。

年収アップを狙うのであれば、いまの会社よりも平均年収の高いところへ転職することが目標達成の近道です。

まずは業種別に、社員の平均年収をみておきましょう。「平成28年度 民間給与実態統計調査」を国税庁が発表しています。これをみると、業界別の社員の平均年収がわかります。転職先の業種がまだ決まっていない人は、このデータを参考に絞り込みをしてみてください。

社員の平均年収が高い業界を上位から5つ挙げておきます。

平均年収が高い上位5種の業種(平成28年度)

   業種             平均年収

1位 電気・ガス・水道業・熱供給   769万円

2位 金融業・保険業         626万円

3位 情報通信業           575万円

4位 製造業             493万円            

5位 医療・福祉           389万円

人手不足の業界なら年収アップの可能性が大きい

慢性的に人手不足の業界では、人材確保が大きな問題になっています。こういう業界へ転職をするなら、給与などの待遇について有利に交渉できる可能性が高いです。年収アップを第一に考えるのであれば、人手不足の業界をターゲットにしてみる方法もあるでしょう。

どの業界が人手不足かを知るには、厚生労働省が発表する有効求人倍率を参考にしてみてください。有効求人倍率とは、ハローワークでの求人数と求職者数にもとづいて算出したものです。

有効求人倍率が1%以上の業界は人手不足だといえます。求人案件の数よりも、求職者の数のほうが圧倒的に少ない状況を示しているからです。

これでみると、有効求人倍率が5%以上を示している建築業界は人手不足だとはっきりとわかります。次いで介護サービス、運輸、情報処理・通信技術などの業界も慢性的な人手不足の状況にあるといえます。

こうした業界へ転職するなら、人材確保のために高給が保証される可能性は高くなります。

ですが人手が足りないということは、社員1人あたりの仕事量が多いことも意味します。年収が上がったのはいいけれど、前職に比べてずっと忙しくなったし残業時間も増えたという状況になるかもしれません。こうした業界の企業は、社員にサービス残業やサービス出勤を要求することもあります。

応募先企業を絞り込むときには、社員の待遇や残業時間などについてもチェックしておくべきでしょう。

転職時に年収が上がりやすいのはこんな人

年収を上げるには、採用担当者と直接交渉するという方法もあります。面接時に希望条件を尋ねられたとき、あるいは内定時に条件確認をされたときなどが年収交渉のタイミングです。

ですが企業が求職者の希望をかならず叶えてくれるわけではありません。年収交渉を成功させる可能性の高い人について、3つの特徴を挙げておきます。

  • 即戦力になりうるスキルがある
  • 転職先業界に精通し最先端の知識ももっている
  • 希望する年収額を必要とする明確な理由がある

企業が年収交渉に応じてくれるのは、企業に大いに貢献してくれそうな優秀な人材に対してです。高いスキルや経験があれば、年収交渉が成功する可能性は高くなります。

能力とは関係がありませんが、生活上どうしても年収アップが必要な人に対しても、採用担当者は交渉に応じてくれる可能性が高いです。

例えば「2人目の子どもが生まれた」などのケースです。収入を増やさなければいけない明確な家庭の事情があれば、年収交渉の余地はあると考えられます。

それに対し、年収交渉になかなか応じてもらえない人たちもいます。まったく別の業種で働いてきた人で、転職先業種についての知識がほとんどない人などです。

未経験業種へ転職時に年収交渉をなんとか成功させたいのであれば、応募までにできるだけの対策をたてておく必要があります。たとえば転職先で活かせる資格をとっておくなどのやり方が考えられます。前職での経験やスキルがいかに活かせるかについて、アピールの仕方を工夫しておくことも大切でしょう。

転職で年収をアップさせる5つのポイント

1.欲しい年収額を決める

まずは転職先で自分が望む年収を決めます。ですが、いまよりも高くなればいいという安易な考えではいけません。自分の年齢やこれからのライフプランもふまえて、転職先で望む年収を算出することが大切です。

たとえば結婚資金として300万円の貯蓄を作りたい、45歳までに住宅ローンを完済したいなどの目標があるとします。自分の生活費や光熱費などの出費に加え、これらを実現させるにはどれだけの年収があればいいかを計算しましょう。それがあなたの希望する年収です。

さらに次の2点についても考えておきましょう。

  1. 納得できる年収に幅をもたせておく(たとえば、目標はいまの年収の20%アップ、最低でも現状維持など)
  2. 年収のなかの残業代の割合を決める

1)できれば年収アップさせたいと考えるのは当然ですが、年収交渉がうまくいくとはかぎりません。希望する年収にこだわりすぎると、いつまでも転職先が決まらないこともありえます。目標額といっしょに最低ラインを決めておくと、納得できる転職活動を進めやすくなります。

2)基本給としてどれくらい欲しいのか、年収のうち残業代を何パーセント程度に収めたいのかなどについても考えておくべきでしょう。

年収とは、ボーナスや残業代まで含めて企業から支払われるお金のことです。社員の平均年収が高い企業が、かならずしも高い基本給を設定しているわけではありません。基本給は低いのに、社員は膨大な残業をすることで高い年収を獲得している可能性もあります。

希望する年収が決まったら、それが叶えられそうな業種を考えてみてください。同時に、その業界で自分の年代の社員が、およそいくらの年収を得ているかも調べましょう。希望する年収が得られそうな部署や、職責などについても情報を集めてみてください。

こうした調査をするうちに、転職したい業界で、自分の年齢やキャリアで叶えられそうな現実的な年収がほぼわかるはずです。

転職後数年のうちに達成できそうなら、欲しい年収額を変更しなくてもいいでしょう。もしもあまりにもかけ離れているようなら、希望する金額をある程度修正することも必要です。

2.希望する年収に見合うだけのアピールポイントを用意する

企業は、その人材の価値に合わせて年収を支払います。企業へ大いに貢献してくれそうだと思わせれば、希望する年収を認めてもらいやすくなります。

面接までに、高いスキルや経験など、自分の価値を証明できるアピールポイントをできるだけ多く用意しましょう。いままでの実績を挙げながら、「△ヶ月以内に営業成績○○%アップを達成することも可能です」などのように、具体的な数字を使ったアピールも大いに有効です。

3.給与交渉のまえにすること~応募書類の作成~

転職活動の最初のステップは書類選考です。ここで興味をもってもらえれば、求職者は面接へ進めますし、給与交渉の余地も生まれます。

まずはしっかりと応募書類を作りましょう。また年収アップを望むのなら、転職先への応募は在職中にするほうが有利です。

高い年収でも払う価値があると思ってもらえるように、応募書類は慎重に作る必要があります。できるだけ多くのアピールポイントを書きましょう。

転職先ですぐに役立つスキルや経験は最良のアピールポイントになります。一見関係なさそうにみえるアピールポイントも書いておくといいでしょう。

協調性の高さやリーダーシップ能力についても、応募書類のなかでアピールしておくことが大切です。企業は転職者に対して、できるだけ早く職場に馴染み、力を発揮してほしいと望んでいます。

周囲との協調性の高さや、みんなを牽引できるリーダーシップの力などは、採用担当者に評価される大切なポイントです。

転職活動は退職後でもできます。ですが年収交渉を有利に進めたいのであれば、在職中に次の求職に応募をするほうがいいでしょう。退職後の求職者は経済的に余裕がないものです。

担当者はそのことをよくわかっているので、少々低めの年収でもいまなら応じるだろうと、年収交渉に簡単に応じてくれなくなります。

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4.面接での給与交渉

給与交渉のさいしょの機会は面接時です。担当者から「希望年収は?」と尋ねられたら、そのときにすかさず交渉をしてみてください。タイミングとしては、できれば2次面接のときがいいでしょう。

能力をまだ十分にアピールできていない1次面接では、給与交渉の話に担当者が興味を示してくれないことも多いからです。

最終面接も、給与交渉のタイミングとしては不適です。会社によっては、最終面接は社長が行うところもあります。社長は給与面の実務にはほとんど関与していません。社長を前にした最終面接では、具体的な給与交渉はうまくできないものです。

なかには、面接で希望年収を尋ねてこない担当者もいます。こういう面接でも、「なにか質問はありますか?」という問いかけはかならずあるものです。

この質問がでたタイミングで、自分の希望年収について話しをしてみてください。面接中にでた仕事内容と関連づけながら給与の話をもちだすと、給与交渉にスムーズに持ち込めます。

転職面接の逆質問 転職面接での逆質問の答え方のポイントと採用を勝ち取る例文を紹介

面接時の給与交渉で気をつけたい、そのほかのポイントについて以下にまとめておきます。

・自分の希望年収を、企業がすぐに認めてくれるとは限りません。自分の実績やスキルを挙げながら、企業にいかに貢献できるかを再度根気よく説明する覚悟が必要です。希望年収にふさわしい人材であることを納得させるために、アピールの仕方を何度も練習しておくといいでしょう。

・2度目の年収交渉時に、最初に要求した金額から大きく下げないほうがいいでしょう。自分の価値を客観的に判断できない人物という印象を、担当者に与えてしまうからです。さいしょに年収500万円にふさわしい実績があるといいながら、2回目で300万円だというようでは、じつは大した実績ではなかったのではと思われてしまいます。

・希望額に満たない年収を提示されても、ほかの条件がよければ妥協する覚悟をもつことも大切です。自 分が納得できる下限ラインにぎりぎりでも達していれば、その提示金額を受け入れてもいいでしょう。希望額にこだわりすぎると、好条件の求人を逃すばかりか、いつまでも転職先が決まらないこともありえます。

「私の希望する年収に達するには何年くらいかかるでしょうか」と尋ね、それまで御社にしっかりと貢献したいと思いますと答えてみてください。担当者にとてもいい印象を与えることができるはずです。

失敗する5つ年収交渉の例

業務の役に立たない資格やキャリアを根拠に給与交渉をすること

企業が評価するのは、採用後に自社に貢献できる能力です。使えない資格やキャリアを持ち出しても、そのために企業が給与をあげてくれる可能性はありません。

いずれ使えそうな資格であるとしても、採用時の給与交渉にはそれらは使えないことを覚えておきましょう。

「興味があります」「勉強中です」などの理由で未経験者が年収交渉すること
業界未経験者の年収交渉はとてもむずかしいものです。提示額よりも高い年収を認めてもらうには、実績やスキルを示すことが必要だからです。

「この仕事にとても興味があり、いま懸命に勉強しています」と熱意をアピールするのは、採用を勝ち取るうえではわるいことではありません。しかし実績を生み出していない採用時点では、そのために年収アップに応じてもらうことはできないでしょう。

未経験者は、入社後に実績をだしてから年収交渉に再度挑んでみるべきでしょう。

年収アップのために転職を決めたということ

年収アップのために自社に応募したといわれても、それで言いなりに年収額をあげてくれる担当者はいません。年収をあげたければ、相応の貢献を企業に対して果たしてからにしてほしいと思われるだけでしょう。

大きな貢献が予想できるスキルや経験と関連づけなければ、年収交渉はまったく進まないものです。

ただし、インセンティブが大きい保健セールスや不動産販売業などでは、高収入への期待を年収交渉で持ち出すことも有効です。やる気が高収入に直結する業種だけに、年収アップのためなら熱心に仕事に励みそうだと思ってもらえる可能性もあります。

希望年収はありませんと交渉を放棄すること

自分の年収はいくらでもいいと答えることは、面接ではいい印象を与えません。謙虚なのではなく、自分に自信のない人、目的意識の低い人と担当者に思われる可能性があります。

やる気もない人物なんだろうと判断されると、採用自体が遠のいてしまうでしょう。

事実とは異なる経歴を根拠に年収交渉をすること

年収交渉を有利に進めたいがために、事実ではないキャリアを挙げることは厳禁です。うそをつくような人材はどんな企業でも信用されません。経験豊かな採用担当者にはうそは通用しませんし、もし採用されても虚偽がわかれば解雇になることもあります。

キャリアをいつまでも偽り続けることはまず不可能です。高い報酬を受けるには、それに見合った高度な貢献が要求されます。当然できるはずの仕事ができなければ、遅かれ早かれ偽の経歴は露見するでしょう。

年収交渉に自信のない人は転職エージェントを活用!

転職エージェントでは、求職者に代わって、企業と年収交渉をするサービスを実施しています。自分でうまく交渉する自信のないときは、転職エージェントを活用するといいでしょう。

それぞれの企業の採用や年収の基準について、転職エージェントでは詳しい情報をもっています。適切なタイミングで担当者に連絡をとり、求職者の経験やスキルにふさわしい年収が得られるよう代理交渉をすることが可能です。

転職エージェントに年収交渉代行を頼むと、求職者には次のような利点があります。

  • 年収交渉をしなければいけないという精神的ストレスから解放される
  • 年収交渉のためにアピールポイントを整理する手間が省ける
  • 少しでも高い年収で転職できるように、エージェントが一生懸命に交渉してくれる。年収額に応じて、エージェントが手にする報酬額も上がるシステムだから

年収交渉に強い転職エージェント

ここでご紹介する転職エージェントは、日本最大規模の求人をもつところばかりです。幅広い求人情報に触れることができるので、登録することで転職のチャンスを大きく広げることができます。

ただしこれらを活用する求職者の数も多いため、競争が激しくなるという問題があります。3社か4社の転職エージェントに同時登録をして、転職活動を少しでも有利に進めるようにするといいでしょう。

リクルートエージェント

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リクルートエージェントは日本有数の転職成功実績を誇る転職エージェントです。非公開求人だけでも10万件以上をもつ、最大規模の転職エージェントのひとつです。

リクルートエージェント リクルートエージェントの評判からみた特徴や弱点、登録方法を解説

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マイナビエージェント

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マイナビエージェントはマイナビグループが運営する、日本最大手の転職エージェントのひとつです。10万件以上の非公開求人をもっています。夜間や土日でも登録者は相談を受けられます。

マイナビエージェント マイナビエージェントの評判ってどうなの?注意点や特徴を解説

パソナキャリア

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パソナキャリアは大手転職エージェントのひとつです。16,000社もの取引企業から多数の求人情報を引き受けています。丁寧なサポート体制が特徴です。

パソナキャリア パソナキャリアの評判ってどうなの?口コミを調べて分かったメリットと弱点を解説

ハイキャリア向け求人が集まる転職エージェント

大手以外にも、ハイキャリア向けの求人に強い転職エージェントがあります。外資系企業への転職を検討している人や、海外勤務を視野にいれてグローバル企業へ転職したい人は、こうした転職エージェントに登録するといいでしょう。

JACリクルートメント

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JACリクルートメントはイギリスのほか、アジアでも幅広い求人ネットワークをもつ転職エージェントです。ハイキャリアの求人に強く、海外転職や外資系企業の求人を数多く紹介しています。

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ビズリーチ

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ビズリーチはグローバル人材の求人を多く集めている転職エージェントです。専門職、管理職などハイキャリアの方向け転職情報を中心に紹介しています。

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まとめ

転職をきっかけに、いまよりも年収をアップさせるコツについて今回はご説明しました。有利な業種を選んで上手にアピールをすれば、現職以上の年収を獲得することは十分に可能です。

ただし年収アップを狙うとして、自分の能力を客観的に分析したうえで、それにふさわしい金額を目標にしなければいけません。誤った目標をたてると、転職のチャンスを次々と逃すこともありえます。

転職エージェントに登録をして、企業との年収交渉を代行してもらうというやり方もあります。自分で交渉するストレスから解放されるので、求職者は転職活動だけに全力を注ぐことができるようになるでしょう。

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